不妊治療について

不妊治療の現状
日本では、実際に不妊の検査や治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は、全体で 18.2％、子どものいない夫婦では 28.2％です。これは、夫婦全体の 5.5 組に 1 組に当たります。（国立社会保障・人口問題研究所「2015 年社会保障・人口問題基本調査」による） 2015 年に日本では 51,001 人が生殖補助医療（体外受精、顕微授精、凍結胚（卵）を用いた治療）により誕生しており、全出生児（1,008,000 人）の 5.1%で、これは、約 20 人に 1 人に当たります。 （生殖補助医療による出生児数: 日本産科婦人科学会「ART データブック（2015 年）」、 全出生児数: 厚生労働省「平成 27 年（2015）人口動態統計の年間推計」による）
不妊の原因は、女性だけにあるわけではありません。WHO(世界保健機関)によれば約半数は男性に原因が あるとされていますし、検査をしても原因がわからないこともあります。また、女性に原因がなくても、女性の 体には不妊治療に伴う検査や投薬やストレスなどにより大きな負担がかかる場合があります。 男性も女性も、検査によって不妊の原因となる疾患があるとわかった場合は、原因に応じて薬による治療や 手術を行いますが、原因がはっきりしない場合も妊娠を目指して治療を行うことがあります。 排卵日を診断して性交のタイミングを合わせるタイミング法、内服薬や注射で卵巣を刺激して排卵をおこさせる排卵誘発法、精液を多くは調整して子宮に注入する人工授精などの一般不妊治療では妊娠しない場合に、卵子と精子を取り出して体の外で受精させてから子宮内に戻す「体外受精」や「顕微授精」などの生殖補助医療を行います。不妊治療は、妊娠・出産まで、あるいは、治療をやめる決断をするまで続きます。年齢が若いうちに治療を開始したほうが、1 回あたりの妊娠・出産に至る確率は高い傾向がありますが、「いつ終わるのか」を明らかに することは困難です。治療を始めてすぐに妊娠する場合もあれば、何年も治療を続けている場合もあります。 また、子どもを一人産んでいれば不妊ではないというわけではなく、二人目の子どもの出産に向けて不妊治療をしているという場合もあります。